ジム業界で生き残るためのコスト削減方法｜削減可能な経費について紹介2024-04-09

ジム業界にて安定した経営を行うためには、コスト削減が非常に重要です。しかしどのように固定費や維持費（ランニングコスト）を見直せば良いのか分からないと感じるジム経営者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

当記事では最新のフィットネス業界の現状から、ジム運営コスト削減の方針・戦略や具体的な対策、ジム経営に必要な初期費用や維持費（ランニングコスト）の内訳について紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

ジム経営者が知っておくべきフィットネス業界の現状について

コロナ禍において運動不足解消への意識が向くなど、人々の運動意欲は高まりを見せています。しかし、2023年度はフィットネスクラブの倒産が急増しています。

2024年1月に3件、2月の3件の倒産が発生し、2023年度（4月から2月）は倒産件数が既に28件に達しました。2022年度の倒産件数である16件を既に上回っており、2023年度は30件にまで達すると想定されます。

フィットネスクラブ倒産の背景には、業界内の競争激化が挙げられます。2023年度の倒産理由は28件中20件が「販売不振」であり、新規入会者数の確保や継続利用者の維持を図れなかった形です。

また倒産した28件の全ての会社が資本金1億円未満（個人企業含む）の小規模事業者で、負債は1億円以上が7件と、先行投資を回収できずに計画のみが先行していた背景が浮かび上がります。フィットネスクラブは高価格帯で設備が充実したジムと、最低限の設備を備えた安価なジムに二極化している傾向です。またテナント代や水道光熱費、トレーナーの人件費、広告宣伝費や設備投資などの固定費の金額は増加傾向にあります。固定費の圧迫や先行投資の回収が見込めないまま、採算の取れない事業者が撤退する流れは今後も続くことが予想されます。

※参考：フィットネスクラブの倒産が急増、過去最多を更新中　東京商工リサーチ

ジムの運営コスト削減によって生き残る3つの方針・戦略

ジムの運営コストを削減することで、中長期的な経営の安定を見据えることができます。具体的な方針や戦略について解説していきます。

運営規模を小さくして初期費用を抑える

ジムの開業当初は新規入会者数や継続率の予測が立ちにくく、思うように売上が見込めないケースも十分に考えられます。運営規模を予め小さくすることで、初期費用を抑えながら経営を圧迫せずに今後の戦略を立てることが可能です。

具体的にはテナント代・トレーナーなどの人件費・水道光熱費は、一度大掛かりな金額を設定してしまうと削減することは簡単ではありません。売上が想定を下回った場合、財務状況の悪化は避けられません。

まずは運営規模を小さくして開業し、経営状況を俯瞰しながら規模拡大を目指すことが望ましいです。

1つのコンセプトに特化している

フィットネス業界はジムの二極化が進んでおり、高価で施設が充実したジムと、安価で最低限の設備を備えたジムに分かれています。視点を変えれば、中間の利用料でアピールポイントを見出だせていないジムは、集客を伸ばすうえで何かしらのアイデアやアピールポイントが求められます。

コンセプトに特化したジムであれば、設備投資や人員配置など、不要だと判断した運営コストを削減することが可能です。費用投下の割合の配分を調整するなど、コストの面からも他社との差別化も図れるでしょう。

ジム経営のコンサルティング会社へ相談する

ジム経営は経営者の情熱だけで成功を収められるほど簡単ではありません。経営状況の見直しや綿密な売上計画など、数値目標を踏まえて有効な施策を打ち出すことが求められます。施策を実行した後の改善計画まで、一気通貫で行わなければなりません。

ジム経営のコンサルティング会社であれば、フィットネス業界のトレンド情報や指導実績が充実しており、企業が抱える課題を全て解決します。

コンサルティング費用は発生するものの、中長期的には売上を拡大させながら運営コストを削減する体制を構築できるでしょう。

ジム経営でコスト削減を実現するための対策

ジム経営でコスト削減を実現するための対策を具体的に紹介します。

固定費の支出を見直す

ジム経営で大きな支出を占めるのは固定費です。具体的な項目と固定費を抑えるための対策をご紹介します。

• 水道光熱費

主にジムの照明やエアコンやマシンを稼働するための電気代、シャワー設備の水道代が挙げられます。電力量によっては電力会社のプランの見直しが有効です。

また、利用者数に連動するシャワー使用量の増加を節水装置などの設置により対策することも重要です。

• 通信費

電話回線やインターネット回線や郵便代を指します。回線の安定性を考慮しながら、プランの見直しを行ってみましょう。

• テナント代（地代家賃）

物件の契約後もオーナーとの交渉次第では、費用を下げてもらえる可能性は考えられます。一定の期間が経過したタイミングを見計らって交渉してみましょう。

• 人件費（トレーナー、受付）

ジムの稼働率を考慮しながら、最適な人数を配置することが望ましいです。必要に応じてフリーランスのトレーナーを外注する方法も挙げられます。

フロント受付はお客様の不安を解消するうえで必要なアイテムになりますが、ジムの規模によっては見直しが必要です。今後はIoTを利用した無人受付やAI受付が主流となるかもしれません。

• 支払保険料

ジム経営時に加入する損害保険や火災保険を指します。料金が高いと感じたら、他の保険会社を検討してみましょう。オプションプランに加入している場合は、そちらの見直しも有効です。

• 消耗品費

タオルやシャンプー、トイレットペーパーなどの消耗品費を指します。タオルのレンタルサービスなど、アイテムによっては購入よりも委託サービスのほうが安価に抑えられる可能性があります。

• 器具備品

トレーニングマシンやロッカーなどの器具備品を指します。明確な理由がなければ、中古品のほうが費用を大幅に抑えられます。

固定費の中でも水道光熱費、テナント代（地代家賃）、人件費は大きな割合を占めます。改めて固定費の支出の見直しに努めてみましょう。

デジタルポスティングを利用して広告宣伝を行う

デジタルポスティング広告とは、AI（学習機能）とGPS（位置情報）を活用して、スマートフォンアプリにバナー広告を表示できるサービスです。

店舗周辺に住んでいる人や訪れたことがある人を対象に、年齢・性別・居住地を具体的に絞り込むことで、無駄のない広告配信が実現します。

配信期間中にデイリー形式でレポートを確認できるため、地点の追加やセグメント変更や予算の見直しが可能です。表示回数やクリック数だけでなく、キャンペーン別・地点別・バナー別でのレポートも確認できます。

料金プランは「予算×商圏×期間」と3項目を自在に設定できることから、コストパフォーマンスに優れている点も強みです。

まとめ：ジム経営で生き残るためのコスト管理と戦略の重要性

水道光熱費・テナント代（地代家賃）・人件費といった固定費の上昇によって、今後もジム業界の倒産件数は年々増加するでしょう。ジムが持つ強みやコスト削減策を打ち出せなければ、経営が苦しくなってしまうことは避けられません。

ジムのコスト削減方法は様々ですが、もしも具体的な方法が思い浮かばない場合は、ジム経営のコンサルティング会社に相談することがおすすめです。長年の経験と実績による経営ノウハウを提供してもらいながら、中長期的な経営戦略を描くことができます。

株式会社アースカラーではジム経営者様向けに、スポーツジムのコスト削減に向けたコンサルティング業務を提供しています。水道や電気を扱う業者と取引があるため、安価な提供先をご紹介することが可能です。

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